市場と技術の変化が日本型雇用システムの高機能連関の基盤を奪うのであれば、システムの変動に迫られることは不可避となる。その高コストのシステムが高パフォーマンスによって維持されていたのであれば、パフォーマンスの低下によってその存続自体が危うくされることになる。もちろん、このような結論が、すべての領域に当てはまるわけではない。市場と技術が価格競争と情報技術にすべて置き換えられるわけではなく、あるいは情報技術を組み込んだ製造業の競争力が奪われたわけではない。
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むしろ指摘すべきは、パフォーマンスの低下そのものは、職能システムの問題というよりも、日本経済そのものの極度の低迷の結果というものでもある。ゼロパーセントあるいはマイナス成長の経済において、企業収益の極度の悪化は不可避となり、この意味でパフォーマンスの低下に見舞われている。確かなことは日本企業が極度の低迷にあえいでいるということであり、価格競争のためか、情報技術競争のためか、あるいは日本経済そのものの低迷のためか、いずれにせよ企業収益の悪化は高コストのシステムを維持できないものとする。これに対処するのが、パフォーマンスの向上であり、コストの削減であるとしても、緊急の課題としては、コストの削減に向かわざるをえない。そのためにさまざまな制度変更が導入されようとしている。それは一体何であるのか。